ホームページを作る5つの目的！種類ごとの役割や目的例を解説

「ホームページにどのような目的を設定すべきかわからない」または「そもそもホームページに目的は必要なのか？」と疑問を持っている方は多いでしょう。ホームページで効果を得るには、明確な目的を設けることが重要です。目的がないまま運用していると、ホームページ制作が迷走する恐れも。

この記事では、ホームページを作る5つの目的や種類ごとの役割、目的例をご紹介します。さらに、ホームページに必要なコンテンツや注意点も解説します。ホームページの目的設定で悩んでいる方は、ぜひ最後までご覧ください。

ホームページで目的を設定する重要性

ホームページとは、複数のWebページで構成されたサイト全体のことです。企業がホームページを設けると、認知度の向上や集客率の改善、業務効率化などが見込めます。

しかし、計画的に運用しなければ効果を得られず、ホームページがただの飾りになってしまう可能性も。ホームページ運用にはいくつかのコツがありますが、その中でも重要なのが「目的を設定すること」です。

目的がないままホームページを制作・運用した場合、誰に・何を届けたいのかが曖昧になります。ホームページの方向性が不明確なので、社員のモチベーションの維持が難しく、改善策も出てきにくいです。このような悪循環に陥らないためにも、ホームページ作りでは、最初に目的を考えるのがおすすめです。

データで見るホームページの開設目的｜第1位は「会社案内、人材募集」

「通信利用動向調査報告書（企業編）」によると、企業がホームページを開設する目的は、次の通りです。

順位	開設目的	割合
1位	会社案内、人材募集	93.7%
2位	商品や催物の紹介、宣伝	67.1%
3位	定期的な情報の提供	46.9%
4位	申込や届出の受付	16.6%
5位	電子公告、決算公告	11.3%
6位	消費者の評価・意見の収集	9.4%
7位	その他	2.5%
8位	無回答	0.4%

上記結果からわかるように、ブランディングとして会社案内や商品・サービスの紹介を行っている企業が多数を占めています。そのほか、人材募集やイベント宣伝のツールとして活用しているケースも多いです。

• 平成29年 通信利用動向調査報告書（企業編） | 総務省

ホームページを作成する5つの目的

ホームページを作成する目的を5つご紹介します。

• ブランディング
• 商品やサービスの紹介
• 商品やサービスの販売・申し込み
• 顧客のサポート
• 人材採用

ひとつずつ見ていきましょう。

ブランディング

ここでいう「ブランディング」とは、顧客に企業・商品・サービスの価値を認識してもらい、信頼を獲得することを指します。自社への共感性が高まれば、他社との差別化にもつながるでしょう。

ホームページを作成すると、全国のユーザーに自社の情報を発信できます。結果として自社への理解度が増し、ブランディング効果が得られるのです。逆に、ホームページを設けていないと「今どきホームページも用意していないのか？」と不信感を抱かれる恐れがあります。

自社に特定のイメージを定着させたい場合にも、ホームページは有効です。デザインや構成、掲載写真などで、ホームページの印象は大きく異なります。たとえば、清潔感のあるクリニックとして認知されたいならば、白を基調としてクリーンな雰囲気にするとよいでしょう。

商品やサービスの紹介

商品やサービスをホームページに掲載することで、見込み顧客やリピーターを獲得できます。特に、ホームページの認知度が高まれば、自社の商品・サービスがユーザーの目に触れる機会が増えるでしょう。

ホームページがない場合、顧客は電話やメールといった手段で、商品やサービスの詳細を問い合わせなければいけません。手間が増加する分だけ、競合他社に顧客が流れるリスクもアップします。

加えて、ホームページは自社が運用するので、自由に情報を発信できるのがポイントです。人気商品やイチ押し商品を目につきやすい位置に配置したり、商品の開発秘話を紹介したりするのもアイデアのひとつです。

商品やサービスの販売・申し込み

「最近売上が伸び悩んでいる」または「新規顧客がなかなか獲得できない」という課題がある企業は、商品やサービスの販売・申し込みを目的としてホームページを開設するとよいでしょう。飲食店やクリニックなどの店舗型ビジネスでは、来店や予約を目的とします。

自社サイトで販売や申し込みが可能になると「自社の存在を認知する→商品やサービスに興味を持つ→販売・申し込みが完了する」という流れがスムーズになります。別の販売サイトを探す、電話やメールで問い合わせる……のような手間がかからず、顧客の離脱も防げるのです。

顧客のサポート

顧客のサポートが行えるのも、ホームページを設ける目的のひとつ。具体的には「問い合わせ・資料請求のページを用意する」や「よくある質問をまとめたヘルプサイトを公開する」などが挙げられます。

顧客へのフォローを徹底することで、満足度アップが見込めるだけでなく、業務の効率化にもつながります。ヘルプサイトを見てユーザーが自力で問題を解決できれば、電話対応スタッフの負担は大きく削減されるでしょう。さらに、充実したサポートは顧客からの信頼に発展し、リピーターの増加が期待できます。

人材採用

人材採用における成功・失敗には、ホームページが大きく関係しています。2024年卒業予定学生への調査にて「志望企業の研究に有益な情報源は？」という質問に対し、「個別企業のホームページ」と答えた割合が最も高かったです。

引用: 2024年卒 採用ホームページに関する調査 | 株式会社ディスコ キャリタスリサーチ

企業のホームページには理念や経営方針、社風、仕事内容などが詳しく記載されています。そのため、ホームページを見て応募を決める方は多いです。

求人サイトや求人エージェントを活用する採用方法もありますが、自社サイトのほうが低コストかつ自由に情報を発信できます。質の高い人材が集まりやすくなり、ミスマッチの減少も見込めるでしょう。

【目的別】ホームページの種類と必要な機能

ホームページの種類と必要な機能を、目的別にご紹介します。

• コーポレートサイト
• ECサイト
• オウンドメディア
• リクルートサイト（採用・求人サイト）
• LP（ランディングページ）
• サービスサイト
• 店舗サイト
• プロモーションサイト・ブランドサイト

ホームページ制作に興味がある方は、ぜひ参考にしてみてください。

コーポレートサイト

コーポレートサイトは企業サイトとも言い、企業の基本的な情報を伝えるためのホームページです。取引先や顧客など、企業に関わる幅広い方に向けて発信するので、名刺のような役割を果たします。

コーポレートサイトに掲載される主な情報は、次の通りです。

• 企業概要（社名や電話番号など）
• 事業内容
• 企業の理念
• 企業の沿革
• 企業の取り組み
• 商品やサービスに関する説明
• お問い合わせフォーム

コーポレートサイトはブランディング効果を得たいときや、商品・サービスを紹介したいときに向いています。企業のイメージとマッチするように、企業のテーマカラーやキャッチコピー、ロゴが目立つ設計にすることがコツです。

ECサイト

ECサイトは「Electronic Commerce（電子商取引）」の略称で、モノやサービスの売買が可能なWebサイトを指します。ネットショップやオンラインショップと呼ばれることもありますね。ECサイトの中にもいくつか種類があるのですが、簡単に「ECサイト＝ショッピングができるホームページ」という認識で問題ありません。

ECサイトで必要となるコンテンツをご紹介します。

• マイページ
• ショッピングカート
• 注文画面
• 注文履歴
• 決済サービス
• サイト内検索
• お問い合わせ
• クーポン
• メール配信

ECサイトを運営する側は、顧客や商品在庫、受発注を管理するシステムが必須です。顧客に安心して買い物をしてもらうには、セキュリティ機能も万全にしておきましょう。

ECサイトは販売を目的としたWebサイトです。「販売経路を拡大したい」や「自社商品をスムーズに購入できる仕組みを作りたい」と考えている企業は、ECサイトの制作を検討してみてください。

オウンドメディア

企業が自社で保有するメディアを、オウンドメディア（Owned Media）といいます。ホームページ以外にも、ブログやWebマガジン、パンフレットなどを含めて「オウンドメディア」と呼ぶことも。

オウンドメディアの基本的な構成は、以下の通りです。

• 企業概要
• 会社紹介
• 商品やサービスに関する説明
• お問い合わせフォーム
• お客さまの声
• よくある質問
• 企業や業界に関するニュース

オウンドメディアを運用する目的として多いのは

上記4点です。
オウンドメディアはコーポレートサイトと似ていますが、コーポレートサイトは企業情報を発信する、看板のようなポジションです。そのため、企業に関する幅広い情報を提供します。

対して、オウンドメディアでは、掲げる目的に応じてコンテンツ内容が変化するイメージですね。企業情報をメインとする必要はなく、自社の伝えたい内容を中心として構成します。たとえば、業界にまつわる専門知識や情報を提供するケースもあります。

リクルートサイト（採用・求人サイト）

リクルートサイト（採用・求人サイト）とは、求職者をターゲットとして、自社の求人情報を発信するホームページです。コーポレートサイトの中に採用ページを設ける会社もありますが、採用専門のWebサイトを運営する会社もあります。

リクルートサイトに掲載すべき情報を、いくつかご紹介しましょう。

• 求職者に向けたメッセージ
• 企業概要
• 事業内容
• 企業の理念
• 企業の沿革
• 企業の取り組み
• 社員紹介
• 社員インタビュー
• 募集要項
• 選考の流れ
• キャリアパス
• よくある質問
• お問い合わせ

リクルートサイトを個別に設けることで、ターゲットを求職者のみに絞れます。サイトのデザインや構成、画像も求職者が知りたい情報をピックアップできる点がメリットです。

リクルートサイトでは、応募者数の増加やミスマッチの防止、志望度の向上が見込めます。求人サイトで採用情報を発信すると、毎年多額の広告費用が発生します。対して、自社でサイトを運用すれば制作費用はかかりますが、発生するのは運用・更新費用のみです。つまり、長期的に見ると採用コストをおさえられます。

LP（ランディングページ）

LP（ランディングページ）とは、広告をクリックすると表示されるホームページのこと。広告から流入してきたユーザーにサービスを訴求し、コンバージョンを促します。なお、Webマーケティングでは資料請求や購入、申し込みなどのアクションをコンバージョンと呼びます。

LPの基本的な構成は、以下の通りです。

• キャッチコピー
• アイキャッチ画像
• アクション喚起ボタン（申し込みや購入など）
• 商品やサービスの情報
• お客さまの声
• よくある質問
• お問い合わせ
• 入力フォーム

LPはコンバージョンの獲得に特化しているため、売上力の強化に効果的です。ユーザーがアクションを起こしたくなるような情報を1ページに集約しており、基本的には縦長のレイアウトになります。

サービスサイト

サービスや商品に特化して制作されたWebページを、サービスサイトといいます。コーポレートサイトと混同されることが多いのですが、コーポレートサイトとサービスサイトは目的やターゲットが異なります。

	サービスサイト	コーポレートサイト
目的	サービスや商品に特化し、概要や魅力を紹介する。	企業の顔として、経営理念や事業内容などを幅広く掲載する。
ターゲット	サービスや商品に興味を持っているお客さま。	取引先やお客さま、求職者など幅広い層。

サービスサイトに必要な項目を、いくつかピックアップしました。

サービスサイトは商品・サービスの理解度を深め、購入につなげる重要なホームページです。商品の魅力やサービスを導入するメリット、導入事例をわかりやすく紹介しましょう。

サイトが古いままでは訪問者に不安を与えてしまうので、ニュースページを設けて最新情報を発信するのが運営のポイントです。ニュースページには、イベント出展やサービスの新機能などを掲載します。

店舗サイト

店舗サイトはその名の通り、店舗にまつわる情報を発信するホームページです。店舗の営業時間やメニュー、システムなどを掲載します。

店舗サイトの主要な要素を、以下にまとめました。

• 店舗情報
• 商品やサービスの詳細
• 予約または販売システム
• スタッフの情報
• よくある質問
• ニュース
• お問い合わせ
• 利用規約

店舗サイトでは商品の魅力を伝えることで、売上アップや来客数の増加が期待できます。加えて、サイト内で店舗のコンセプトを明確に提示すれば、ブランドイメージの向上になるでしょう。

プロモーションサイト・ブランドサイト

プロモーションサイトとブランドサイトは、どちらも自社の商品・サービスをより多くの方に認知してもらうためのWebページです。目的は同じですが、プロモーションサイトのほうが商品の購入促進に特化しています。ブランドサイトはブランドの理解度を高め、長期的な目線で自社のファンを増やしたい場合に向いています。

プロモーションサイト・ブランドサイトの主なコンテンツは、次の通りです。

• 商品やサービスの詳細
• お客さまの声
• 導入事例
• 企業情報
• よくある質問
• 商品カタログ
• お問い合わせ

お客さまが商品を購入するまでには「認知→理解→購入」のステップがあるといわれています。どれだけアピールの機会を増やしても、理解を得られなければ購入につなげられません。プロモーションサイトとブランドサイトは、商品購入に至るまでの「理解」をサポートする役割を果たします。

ホームページの具体的な目的例

ホームページの種類や必要な機能について把握できたところで、ここからは具体的な例を挙げながら目的設定について解説していきます。

これら3パターンにおいて、ホームページの目的や運用方法を考えていきます。

目的例①：自社の認知度が低迷しているケース

自社の認知度を課題としている場合、ブランディングの形成を目的としてホームページを運用するとよいでしょう。経営理念やコンセプトを提示すれば、自社のファン獲得につなげやすいです。

加えて、顧客とのコミュニケーションも認知度改善に効果的です。顧客へのフォローを徹底し、信頼関係の構築を目指してみてください。

ホームページの種類としては

などを設けると、自社の課題を解決できる可能性があります。企業概要や事業内容、企業の理念・取り組みなどを積極的に発信しましょう。

目的例②：人材採用がうまくいかないケース

人材のミスマッチに悩んでいる企業は、人材採用を目的としたホームページ運用がおすすめです。リクルートサイトを活用すれば、求職者にターゲットを絞って求人情報を届けられます。

選考の流れや募集要項はもちろん、入社後の姿をイメージできるように、社員インタビューやキャリアパスも掲載するとよいですね。
取引先やお客さまをターゲットとしたコーポレートサイトでは紹介できないような

上記のような情報があると、求職者は企業への理解を深められます。

目的例③：売上が伸び悩んでいるケース

売上が伸び悩んでいるときは、商品やサービスの紹介・販売・申し込みを目的として設定しましょう。ブランディングや採用力の強化も間接的には関係しますが、商品の魅力を伝えることが売上アップに直結します。

次のようなホームページを活用すると、商品やサービスに関する情報を発信可能です。

• ECサイト
• LP（ランディングページ）
• サービスサイト

商品にまつわる情報に加えて、お客さまの声や最新情報などを掲載します。

ホームページで目的と合わせて考えるべきこと

先述したように、ホームページにおいては目的設定が重要です。ただし、ホームページで成果を得るには、目的以外にも考慮すべき点があります。

そこで、ホームページで目的と合わせて考えるべき

について説明していきます。

ホームページのゴール

ホームページは目的を設定して終わりではなく、達成できたかどうかをチェックしなければいけません。目的の達成度を計測するには、ホームページのゴールを定める必要があります。ゴールが不明確なままではホームページの成果を感じられず、制作・運用のモチベーションが低下してしまいます。

そこで、企業の目的・ゴール設定で利用されることの多い「KGI（Key Goal Indicator）」と「KPI（Key Performance Indicator）」について理解しておきましょう。KGIはビジネスの最終目標の指標であり、KPIはそのKGIを達成するための中間指標です。

例として、売上増加を目的として、ホームページを運用する場合で考えてみます。

数値と期間を明確にすると、KGI・KPIの達成率を判断しやすいです。

ホームページのターゲット

ホームページのターゲットを決定することで、ユーザーにより効率よくアプローチできます。年齢ごとにニーズや悩み、課題は異なります。10〜20代向けなのか、30〜40代向けなのかによって、好まれるデザインやフレーズは違いますよね。

以下のような項目をリストアップすると、明確な人物像をイメージできるでしょう。

• 年齢
• 性別
• 住所
• 職業
• 収入
• 学歴
• ライフスタイル
• 価値観
• 人間関係
• 抱えている悩み
• 興味関心
• インターネットの利用状況

ターゲットの設定は、できるだけ具体的にすることがポイントです。

ホームページの目的設定に関する注意点

ホームページの目的設定に関する注意点を3つご紹介します。

• 目的を企業全体で共有する
• 広報やマーケティングと連携する
• ホームページ制作を外注するときは認識のすり合わせを行う

ホームページ運用はさまざまな部署との協力が不可欠なので、設定した目的は企業全体で共有してください。広報やマーケティングと連携すれば、お互いの力を最大限に発揮できる可能性があります。広報が所有しているデータや実践している手法は、ホームページの目的設定にも活用可能です。

時間と手間を削減したい場合は、ホームページの外注化がおすすめ。制作会社は専門的な知識を有しているため、自作するよりも短期間で成果を得やすいです。しかし、自社と制作会社の間に認識のズレがあると、思い通りのホームページに仕上がりません。外注する際は自社の課題や目的、ゴールを必ず伝えておきましょう。

まとめ：ホームページは目的の明確化がカギ

ホームページでは制作を進める前に、目的を明確化することが大切です。目的が不明瞭な状態では、どのようなホームページを作るべきか判断できません。

商品やサービスの紹介・販売・申し込みやブランディング、顧客のサポート、人材採用などがホームページの主な目的です。たとえば、ブランディングを目的としてホームページを運用するならば、コーポレートサイトや店舗サイトなどを設けるとよいでしょう。

自社制作が難しい場合は外注化も選択肢のひとつです。ただし、外注するときは自社の課題や目的に関して、認識のすり合わせが必要です。

自社に合った目的を設定して、効果的にホームページを運用しましょう！